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度々顔を出してすみません。パラ機材の購入に関しては、ｓｅｒａ氏を始めとして「買い控え」の結論が出たと思います。私としては「不買運動」と言いたいところですが（笑）ただ、それによって弱小業者が潰れ、強者のみが生き残って独占や寡占状態になった場合には、我々フライヤーの対応は新たな段階に進む必要があります。
さて、本題です。
ＪＰＡの２００９年の競技ルールの変更の件です。昨年末にこれが出された時には、まず、参加資格が“ＪＰＡ正会員スクールに所属していること。”には笑ってしまいました。「所属」とは経営者か従業員かスクール生以外ありません。何故なら、スクールを卒業すれば、「所属」などということはありえないからです。中学校や高校を卒業したのに「いつまでたっても在校生」ということになります。参加資格は「落第生に限る」と解釈して良いでしょう。「所属」などと言わず、「従属」とか「隷属」のほうが適切な表現ではないでしょうか（笑）私は卒業生ですのでスクールに属しているなんて意識も事実もありません。
一方、参加技能に関しては、「ＥＸＰ証所持」であり、ＪＰＡフライヤー会員である必要は無さそうです。「第三者賠償責任保険に加入していること」と明確に書かれており、個人で加入する民間損保や、昨年私が紹介・提唱した年間保険料１,５００円で補償も格段にレベルが高い「スポーツ安全保険」は当然ＯＫなんでしょうね。「スクール所属」などという論理的にありえないことを参加条件としているので、額面通りには受け取れないという疑念は残りますが・・・
ただ、大会以外の「○○セミナー」などでは「所属スクール」に加えて、「有効なＪＰＡパイロット会員証を有する方」などとなっているので、大会と他のイベントを何らかの意図を持って区別しているのか、それとも単にその辺が整理できていないかは定かではない、と言っておきましょう。
それにしても、ＪＰＡが何故５年間も、「ＪＨＦ加入・技能証ＯＫ」としていたのを今年になって、「ＪＰＡスクール所属、推薦状」などと敷居を上げ門戸を狭めたことは理解に苦しみます。ＮＰＯとはいえ元はと言えば営利業者の団体であるＪＰＡにとって何の得になるのか理解できません。より多くのフライヤーが参加できる機会を奪う方向に舵を切ったのは納得できるものではありません。営利業者の団体なら、社会常識では顧客本位の方向を逸脱すれば自らの業績不振として跳ね返ってくることは考えないのでしょうか。
財政難のＪＨＦの「自然消滅」を見越したものか、「殿」の「ご乱心」によるものか興味が尽きない、と言っては言い過ぎか（笑）
しかし、ナショナルリーグ第１〜３戦の参加者リストの名簿から選手名が消えて、「推薦状の適否の確認」等々と書き直したのは、競技志向のフライヤーからの少なからぬ疑問の声や抗議が寄せられたことへの取り繕いかと想像してしまいます（笑）
大会等にかかわらず、ＪＰＡやＪＨＦ及びその他の業界人は、社会常識を逸脱してフライヤーに不利益を強いることだけはやめなければなりません。
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